性交後避妊

🧠 性交後の避妊に関する相談は、特定の疾患名への置き換えを前提としない受診理由である。 身体的な自覚症状を伴わなくても、診療や相談の契機そのものを記録として残す入口となる。

疾患名への置き換えを要しない受診

性交後の避妊を希望する受診は、受診者が特定の病態を自覚して訪れるものではない。したがって、疾患の名称に変換して集計することだけが医療記録の役割ではない。

これらの分類は受診時の相談内容を概念的に整理した自作の枠組みである。臨床的には、緊急避妊は避妊なしの性交または避妊失敗から早く行うほど有効性が高く、性交後72時間（3日）以内のレボノルゲストレル内服¹や120時間（5日）以内のウリプリスタル酢酸エステル内服、または最も有効性が高い性交後120時間（5日）以内の銅付加子宮内避妊具の挿入を検討し²、すでに妊娠検査が陽性で腹部圧痛・骨盤圧痛・子宮頸部移動痛がある場合は異所性妊娠の評価のため早期妊娠評価サービスへ直ちに紹介する³。

表示できる診断分布がない意味

今回の集計では、プライマリケア診療所において加重推計100,000件以上、標準誤差が推計値の30分の1以下、かつ実標本30件以上という統計的提示基準を満たす第一診断カテゴリが存在せず、専門科診療所および救急外来においても集計が存在しない。そのため、この受診理由に対応する第一診断の順位表は作成されていない。

また、受診理由の分類上、本コードは他の避妊薬関連の受診理由（W11）と集計モジュールを共有している。この集計に表れる記録は本コード単独の分布を示すものではない点にも注意が必要である。提示基準を満たす診断がないことや集計が乏しいことは、こうした相談の頻度が実際には稀であることを証明する根拠にはならない。

診療記録の偏りと地域差の限界

医療機関の受診記録に現れるのは、受診行動に至り、かつその理由が明確に記録された事例に限られる。薬局での入手や受診に至らなかった事例は分母に含まれず、記録上の空白をニーズの欠如とみなすことはできない。

受診理由として記録されていなくても、それが陰性所見であることを意味しない。また、本集計は米国の調査に基づくものであり、医療提供体制、医薬品の入手経路、避妊相談へのアクセス体制が異なる日本やハンガリーなどの地域にそのまま移植・外挿することはできない。